東京で事務所を移転する際に失敗しないためのポイントとは

東京で、新規事業の立ち上げや業務拡大のため、事務所を移転する場合、迅速かつ慎重に対応していかないと、最適な物件を確保できないどころか、収益の確保にも大きな影響を与えることになります。
というのも、都心部は地代が高騰しており、いわゆるビジネス街や交通の便が良い立地条件になればなるほど、確保しづらい状況にあります。もちろん、立地条件だけでなく、広さや間取りについても好条件の物件は、それだけコストがかかりますから、どういった事業展開を目指しているのかを明確にした上で、必要な条件を洗い出し、しっかりと優先順位をつけていくことが大切になります。
さらに、物件を探すに当たっては、どこの不動産仲介業者でも良いというわけではなく、その選定も大切な要素になります。

事務所移転における立地条件の考え方

立地条件を明確にする上で、交通の便が良いか否かは、非常に大きな要素ですが、費用対効果を考えないとリスクが大きい問題でもあります。というのも、業種や来客の有無によって立地条件の重要度は変わるということです。
例えば、営業職で来客が多い場合、顧客の利便性は営業成績に直結する問題ですから、少々、借料が高くとも、駅に近く駐車場も確保できる立地条件の良い場所にすべきです。反対に、技術職など、あまり来客がない業種であれば、多少、駅から遠くとも業績に直結する問題ではありませんから、立地条件の優先度合いは低くなるのです。
もちろん、全ての業種で社員の通勤の利便性は考慮しなくてはなりませんが、通勤費の支給でカバーできるのであれば、そのことだけを理由に立地条件の良い場所を選ぶことは得策ではありません。

事務所移転にかかる必要面積の考え方とは

物件の広さも、非常に大きな要素ですが、そもそも東京には広い物件は数少ないのが実態です。また、広ければ快適だという考え方は、時代遅れだと言っても過言ではありません。
快適な職場空間とは、導線が短く整理整頓が行き届いた空間です。つまり、広過ぎる空間だと、職場内を移動する際、無駄な動きが出てしまうので、できる限り移動しなくとも、全ての仕事がこなせる職場空間が望ましいのです。
そのためには、現在員と将来の事業展開を考慮して、快適な職場のレイアウトを検討することが大切であり、極論すれば「レイアウトありき」考え方で、物件を探すべきなのです。往々にして、物件が先で、後からレイアウトを考えることが多いのですが、これは間違いなのです。
つまり、職種や社員数を踏まえ、費用対効果と真の意味での利便性を考えることが失敗しない物件選びのポイントなのです。